パソコンのデータ消去方法とは？
6つの処分方法も分かりやすく解説

パソコンのデータは、HDD（ハードディスク）やSSD（ソリッドステートドライブ）などのストレージに物理的に記録されています。ファイルを削除してもデータは完全には消えておらず、専用ソフトウエアで復元できる状態です。ごみ箱を空にした場合でも、実際にはデータ領域に情報が残っているため、復元される可能性があります。フォーマット（初期化）を行った場合でも、データ復元ツールによって復旧できるケースがあるため注意が必要です。パソコンに保存される主なデータの種類は以下の通りです。

• 文書ファイル
• 写真・動画
• メール
• ブラウザ履歴
• パスワード情報
• アプリの設定データ など

これらをデータを守るためにも、処分や売却する際はデータ消去が必要です。

パソコンには多くの個人情報が保存されており、流出すると深刻な被害につながります。保存されている個人情報の例は以下の通りです。

• 氏名・住所・電話番号
• メールアドレス
• クレジットカード情報
• 銀行口座情報
• マイナンバー情報
• 写真・動画 など

個人情報が第三者に悪用されると、なりすまし詐欺・不正ログイン・ストーカー被害・プライバシー侵害などのリスクが生じるでしょう。家族や友人の個人情報も含まれている可能性があるため、被害は本人だけにとどまりません。SNSアカウント情報やオンラインショッピングの履歴も流出リスクがあり、金銭的な被害につながる恐れもあります。

機密情報を適切に処理しなかった場合、個人情報保護法に基づく法的責任が問われる場合があります。法的ペナルティとして、行政処分・罰金・損害賠償などが科せられる可能性があるため要注意です。例えば、顧客情報や取引先情報、社内文書、技術情報などの機密データが漏えいした場合、企業にとって深刻な影響を及ぼします。情報漏えいによって企業の信用が失墜し、経営に大きな打撃を与える恐れもあるでしょう。適切なデータ消去を行わなければ、思わぬ法的トラブルに巻き込まれるリスクがあるため、パソコンを廃棄・譲渡・売却する際にはデータを完全に消去しましょう。

パソコンを処分するのにあたって必ずやっておくべき作業が、データを新しいパソコンへ移すことです。写真や音楽、動画、書類など、対象となるデータはさまざまです。パソコンを処分してしまうと、パソコンに残っていたデータはもう取り戻せません。家族との写真や仕事などで使っていたデータなど、失われると取り返しのつかないものは少なくありません。くれぐれもパソコンに大事なデータがないか、くまなくチェックしておきましょう。

パソコンのデータを移す方法として、最も手っ取り早いのが、USBメモリや外付けストレージなどを使ってデータをコピーすることです。USBメモリや外付けストレージをパソコンに接続して、データを移すだけです。あとは新しいパソコンへ接続して、USBメモリや外付けストレージからパソコンへデータをコピーすれば完了です。クラウドストレージを使ったデータの移行も簡単です。インターネット経由でデータを移すため、周辺機器を購入する必要がないのがメリットです。GoogleドライブやOneDriveなどのクラウドストレージにデータをアップロードし、新しいパソコンでダウンロードすれば完了です。大量のデータを移行するのに時間がかかるのと、大きなファイルだとアップロードできないという欠点があります。データ移行ソフトを利用するのもおすすめです。パソコンによってはメーカー専用のソフトが用意されていることもあります。LAN経由やインターネット経由でパソコンを接続するもの、パソコンを直接接続するものなど、さまざまなタイプがあります。ちなみに、インストールしたソフトは、基本的に新しいパソコンへ移せません。再インストールをしましょう。

パソコンの初期化・完全データ消去の方法には、以下の方法があります。

• Windowsの機能を使う
• ハードディスクを破壊する
• データ消去専用ソフトウエアを利用する
• 専門業者のデータ消去サービスを利用する

適切にデータ消去・初期化をしないリスクを説明した上で、各方法について解説していきます。

パソコンを処分する前には個人情報などの流出を防ぐため、ストレージなどから完全にデータを消去する必要があります。完全に消去するには、いくつかの注意点が必要です。なぜなら、データを復旧させるソフトを使うと、消去したデータをもとに戻せてしまうのです。ソフトを使っても復旧されないように、データを削除しなくてはなりません。どのようにしてデータを完全に消去、初期化できるのかを解説します。ちなみに、パソコンをメーカーに引き取ってもらう時であっても、事前にデータを消去するのが望ましいです。

最も一般的な方法は、Windowsの機能を使って、ストレージを初期化することです。「このPCをリセット」機能を使うとデータは全て消え、パソコンを購入した初期状態に戻せます。

Windows 10
1.タスクバーのメニューボタンを右クリック
2.メニューの「設定」をクリック
3.「更新とセキュリティ」をクリック
4.「回復」の「このPCを初期状態に戻す」の「開始する」をクリック

Windows 11
1.タスクバーのメニューボタンを右クリック
2.メニューの「設定」をクリック
3.「システム」の「回復」をクリック
4.「このPCをリセット」の「PCをリセットする」をクリック

ただし、この方法では専門的なソフトでデータを復元できるため、より確実にデータを消去するのであれば、データ消去ソフトを使用します。こういったソフトを使用すると、ストレージを無意味なデータで何度も上書きした上で消去します。ここまでやるとデータ復旧ソフトを使っても、データが何度も上書きされてしまっているため、復旧させることは困難です。データ消去専用ソフトの詳細については後述します。

パソコンからデータを消去したつもりでも、実際には一部のデータが残ってしまうことがあります。特にハードディスクの場合、高度な技術を持った人であれば、消去したデータを復元することが可能です。パソコンに重要な個人情報や企業情報などを保管している場合は、単にデータを消去するだけでなく、より確実な方法を検討する必要があります。確実な方法のひとつが、ストレージを物理的に破壊することです。ストレージを物理的に破壊すれば、データを取り出すことはほぼ不可能になります。ただし、この方法でデータを消去すると、ストレージそのものが使えなくなります。ストレージの破壊方法として一般的なものは、ストレージをハンマーで物理的に叩く、ドリルで穴を開けるなどです。ただし、危険な方法のため、ケガをしないように万全の対策で臨みましょう。業者に破壊を依頼すると、専門の器具を使って破壊してくれます。

データ消去ソフトウエアは、ストレージに保存されたデータを特殊な手法で上書きし、復元不可能な状態にします。無料ソフトは基本的な消去機能を持ちますが、有料ソフトは高度な消去方式や証明書発行機能を備えていることが多いです。また、SSDとHDDでは構造が異なるため消去方法も変わります。HDDは磁気記録方式のため複数回の上書きを行うソフトウエアを使用する一方、電子記録方式のSSDは、SSD内のメモリセルをリセットする「Secure Erase」機能を利用します。これには、メーカー純正ツールや外部の専用ツールを使用するのが一般的です。適切なソフトウエアを選ぶことで、個人でも確実性の高いデータ消去ができます。

信頼性の高いソフトウエアを選ぶには、開発元の実績・セキュリティ認証の有無・利用者数などを確認することが重要です。対応OSやストレージタイプとの互換性確認も必須で、Windows OSやmacOS、HDDやSSDなど使用環境に合致する製品を選択しましょう。また、消去証明書発行機能があればデータ消去の実施を証明できるため、企業や法人では重要な機能となります。さらに、ユーザーインターフェースの使いやすさと日本語対応も確認すべきポイントです。分かりやすく使いやすいソフトウエアを選ぶことで操作ミスによる不完全な消去を防げるでしょう。

データ消去の専門業者は、高度な技術と専用機器を用いてデータを完全に消去してくれます。作業プロセスの例は以下の通りです。

1.申し込み
2.請求書の発行
3.発送と支払い
4.データ消去作業
5.証明書発行
6.返却

上記のような流れで進められ、信頼性の高い業者は全工程で厳重な管理を行います。物理破壊するサービスを提供している場合もあり、確実なデータ消去が可能です。また、専門業者であれば大量のパソコンを一度に処理できるため、企業や団体にも対応できます。

信頼できる業者の選定基準として、以下の項目の認証・準拠などをチェックしましょう。

• ISO27001認証：ISMSの国際規格。情報資産の適切な保護に関するガイドラインを提供
• プライバシーマーク：個人情報の保護体制が整備されていることを示す日本産業規格
• NISTSP 800-88：米国国立標準技術研究所（NIST）が発行した記録媒体のデータ抹消処理・廃棄に関するガイドライン
• 官公庁実績などの認証や実績：官公庁などとの取引実績は信頼性の高さを示す

また、データ消去証明書の発行有無も重要な判断材料になります。セキュリティ管理体制では、作業場所のセキュリティ対策・作業員の身元確認・監視カメラの設置状況などを確認することが必要です。さらに、料金体系の透明性と追加費用の有無について事前に確認し、後から予想外の費用が発生しないよう注意しましょう。万が一の事故や情報漏えいに対する保険や保証制度がある業者も信頼性が高いといえます。

パソコンは、そのままゴミとして捨てるのは厳禁です。パソコンの中には希少な金属などがあり、それを有効活用するためにリサイクルが義務づけられているためです。また、パソコンの中のデータが流出するリスクもあります。どうしてパソコンをそのまま捨ててはいけないのか、その理由を説明します。

パソコンはただのゴミとして捨てることはできません。なぜなら、パソコンは「資源有効利用促進法」の対象になっているためです。この法律は、電子機器の適切な処理とリサイクルを促進するために制定されました。つまり、パソコンを処分する時は、リサイクルのための適切な手続きが必要です。


また、パソコンには重要な情報や個人データが含まれていることが多いため、それらを適切に消去した上で処分しなくてはなりません。勝手に廃棄すると、パソコンで使われている貴重なレアメタルを、リサイクルすることなく破棄してしまうことにもなります。そのためパソコンは、適切な方法で処分することが求められています。

パソコンやディスプレイは資源有効利用促進法の対象となり、特別な手続きをしなければ処分できません。しかし、それらと一緒に使われる周辺機器には、そのような制約がないものもあります。

例えば、プリンターやスキャナー、キーボードやマウスなどは、ふだんのゴミや粗大ゴミとして処分することが可能です。しかし、自治体によってはこれらの周辺機器も特別な処理を必要とする場合があるため、具体的な捨て方は自治体のルールを調べておきましょう。

また、これらの機器もパソコンと同様に、個人情報が含まれていることがあります。捨てる前にデータの消去を確認しましょう。特にプリンターは内部にプリントデータが保存されていることがあるので注意が必要です。

パソコンを分解して部品を取り出すことは、エコに思えるかもしれません。しかし、現実的には、それほど有効ではないことが多いです。


なぜなら、パソコンのパーツは進化が早く、古いパーツを新しいパソコンに使うことがほとんどできないためです。また、パーツの互換性も問題になります。例えば、マザーボードとCPU、メモリなどは、規格に合わせて選ぶ必要があるため、古いパーツを新しいマザーボードに取りつけられないことがあるのです。

さらに、パソコンを分解する時には、知識と技術が必要になります。誤った方法で分解すると、機器を壊すだけでなく、ケガをするおそれもあります。

パソコンの処分を考えた時、何も知らずにトラックで巡回している回収業者に頼むと、思わぬトラブルに遭うことがあります。回収業者の中には「無料で回収します」といいつつ、あとから費用を請求するような悪質な業者もいるのです。

例えば、集荷の時に「特殊な処理が必要だ」と理由をつけて追加料金を要求したり、「リサイクル料金」や「処理費用」をあとから請求したりすることがあります。中には、データが完全に消去されていないパソコンを不適切に処分し、情報漏えいの原因になるケースもあります。


こういったトラブルを避けるには、自分で手配するのが一番安心です。パソコンを処分する時は、公的なリサイクル業者や信頼性の高い専門の業者に依頼しましょう。

パソコンを捨てる時は、注意すべきポイントがいくつかあります。適切にリサイクルしたり、個人情報の漏えいを防いだりするために、必ずチェックして下さい。不適切な方法で処分をしてしまうと、重大な問題を引き起こすおそれがあります。

パソコンを捨てる前に、まずパソコンにPCリサイクルマークがついているかどうかを確認しましょう。PCリサイクルマークがついているということは、購入時にリサイクル費用が既に支払っているということです。つまり、そのパソコンの処分に追加の費用を支払う必要はありません。PCリサイクルマークは、パソコンの背面や底面に記載されています。もし見つけられない時は、取扱説明書などをチェックして探して下さい。基本的に2003年10月以降に販売されたパソコンであれば、PCリサイクルマークがついているはずです。

デスクトップパソコンとノートパソコンでは、捨て方に違いがあります。デスクトップパソコンを処分する時には、本体と一緒にキーボードやマウス、ディスプレイなどの付属品も一緒に処分できます。ただし、メーカーが異なるディスプレイは、一緒に処分できない可能性があるので注意が必要です。ディスプレイもリサイクルには、別途費用がかかります。ただし、ディスプレイもここ10年以内に購入したものであれば、PCリサイクルマークがついているので費用がかからないことが多いです。ノートパソコンの場合は、本体をまるごと処分できます。

フリマアプリなどでパソコンを売却する場合は、必ず売りに出す前に動作チェックを行いましょう。もし動作しなければ、購入者からクレームがきてしまいます。商品の説明に「ノークレーム・ノーリターン」と記載していたとしても、まったく動作しない場合は、トラブルの原因になります。購入者から低評価を受けると、今後の売買に影響するかもしれません。動作確認ができない場合は、「ジャンク品」のように部品取り用のものとして格安で売り出すのが無難です。

仕事で使ったパソコンを処分する時には、リサイクルショップやフリマアプリで売却せずに、正規の処分方法を利用しましょう。仕事で使用したパソコンには、個人情報やビジネスの重要なデータが含まれている可能性があるためです。もし不適切な方法で処分してしまうと、第三者にデータが流出し、その情報が悪用されるリスクがあります。もし情報の流出があった時、企業の信頼を大きく損ねることにもなりかねません。最悪の事態を考えて、パソコンメーカーを通じた、正規の方法で処分しましょう。

法人のパソコン処分では、個人以上に厳格なデータ消去が求められます。企業の信頼性に影響する重要な作業なので、処分時は十分に注意しましょう。法人が保有する機密情報には顧客データベース・財務情報・技術仕様書・営業戦略・従業員情報などが含まれ、漏えい時には深刻な影響を与えます。法人パソコン処分の注意点として、マニフェストに沿った適正な手続きが不可欠です。データ消去の記録保管と監査対応の準備も重要で、いつ・誰が・どのような方法で消去したかを詳細に記録し、証明できる体制が求められます。

また、処分する法人には排出事業者責任があり、産廃業者などに委託後に不適切な処理をされた場合でも責任が問われる恐れがあります。そのため、委託する業者の信頼性やマニフェストに関する対応などをよく確認して処分するようにしましょう。

タブレットやスマホの処分方法は、パソコンとは少し違います。タブレットやスマホは小型家電リサイクル法の対象になっており、自治体や携帯電話事業者などで処分できます。ゴミとして処分できることもあるため、まずは自分の住んでいる地域のゴミ分別ルールをチェックして下さい。携帯電話ショップによっては、古いスマホやタブレットを回収してくれる所もあります。スマホなら買い替える時に、下取りへ出すのも良いでしょう。

法律でリサイクルを義務づけられているため、パソコンには法律に則った正しい捨て方、処分方法があります。正しい捨て方でパソコンを処分することで、希少な金属をリサイクルできるだけでなく、個人情報の保護も実現します。

パソコンの捨て方として最も確実で手間のかからない方法が、製造したメーカーに回収を依頼することです。どのように処分するのか不明瞭な回収業者に依頼するより、適切な方法でリサイクル、処分されることが期待できます。データの流出を防ぐためにも、メーカーの回収サービスを利用して下さい。パソコンを購入した時にメーカーへリサイクル費用も支払い済みのため、追加の費用がかからないことが一般的です。回収をメーカーに依頼する手続きや方法などは、各メーカーのWebサイトで詳しく解説されています。処分方法に迷ったら、まずは所有するパソコンのメーカーに問い合わせて下さい。

パソコンを捨てるもうひとつの方法が、専門の回収業者へ依頼する方法があります。所有するパソコンのメーカーが倒産していたり、日本から撤退していたりする時は、専門の回収業者へ依頼しましょう。パソコン3R推進協会へ依頼すれば、PCリサイクルマークのついているパソコンを無償で回収しています。回収そのものは郵便局が行っており、自宅まで引き取りに行くか、自分で郵便局まで持って行きます。ただし、パソコン内に記録されているデータは、自分で消去する必要があります。回収業者を利用する時は、許可を持つ信頼性のある業者であることを確認しましょう。不適切な処理を行う業者もいるため、インターネットで評判や口コミをチェックすることも重要です。

自治体が設置している回収ボックスで、パソコンを廃棄する方法もあります。これは自治体が環境保全やリサイクルの観点から、電子機器の適切な廃棄を促進するために設けているものです。主に公共施設などに設置されていることが多いです。ただし、回収ボックスは、必ずしも設置されているわけではありません。自治体のWebサイトなどで確認しておきましょう。また、回収ボックスに入れられるサイズなど、自治体によってルールが決まっていることもあるので、事前に確認しておくことが大切です。パソコンのデータ消去は自分で消去する必要があります。回収ボックスでパソコンを廃棄する前に、前述した方法で、しっかりとデータを消去しておきましょう。

パソコンを処分するもうひとつの選択肢として、パソコンメーカーや家電量販店の下取りサービスがあります。下取りサービスは、手持ちのパソコンをパソコンメーカーや家電量販店が買い取り、新しいパソコンの購入資金として使えるというものです。古いパソコンを手放すだけでなく、新しいパソコンを購入する資金にできるため、買い替えを検討している人にはお得なサービスといえるでしょう。ただし、全てのパソコンが下取りの対象になるとは限りません。例えば、パソコンメーカーの下取りであれば同じメーカーのパソコンだけが対象だったり、古過ぎるパソコンは対象外だったりします。それでも単に捨ててしまうよりは、お得に処分できるため、まずは対象になっているかどうか確認してみましょう。

リサイクルショップへパソコンを売却するのも良いでしょう。まだ、発売してそれほど経っていないパソコンであれば、リサイクルショップで高く買い取ってもらえる可能性があります。ただし、リサイクルショップはパソコン専門店とは違い、データの消去といった手間をかけてくれないおそれがあります。そのため、リサイクルショップで売却する前に、ストレージをフォーマットするなどして、データを消去しておきましょう。リサイクルショップは買い取ったパソコンを、再販売することで利益を出しています。そのため、売れやすいパソコンである必要があります。まだ新しく、かつ有名メーカーのパソコンが求められるでしょう。まずは買取価格を確かめてから、売却を検討して下さい。

いらなくなったものを、フリマアプリで売り出す人が増えています。スマートフォンだけで撮影、商品説明の執筆、出品まで全てできてしまう手軽さが魅力です。レポートや卒業論文を書くなど、ごく短い期間だけパソコンを必要としている人もいるので、多少古くても安ければ売却できるかもしれません。フリマアプリでパソコンを売る時の注意点は、ストレージのデータを全て消去することです。もし個人情報が残っていたら、悪用されてしまうおそれがあります。また、個人間売買なので商品説明と実際の品物にギャップがあると、クレームや低評価の原因となります。売れやすいように、と欠点を隠して売り出すのは禁物です。クレームは個人間での解決が基本のため、くれぐれも注意しましょう。また、パソコンは精密機器のため、発送の時にていねいに梱包する必要もあります。

パソコンを処分して新しいパソコンを購入するなら、NEC Directがおすすめです。ベースとなるパソコンを選んだあとは、自分の好みにCPUやメモリなどを変更するなどのカスタマイズができます。パソコンを買い替えるのであれば、長く使える一台にしましょう。なお、NECの製品には、データ消去ソフトウエアが添付されています。（2004年5月以降のVALUESTAR、Lavie、LAVIE）

「LAVIE Direct N15 Slim」は書類を作成したり動画を視聴したりと仕事やエンターテインメントまで幅広く対応できる、やや大きめの15.3型ワイドディスプレイが特徴です。しかも狭額縁でフレームが目立たないため、ユーザーの映像体験をじゃましません。幅広く誰にでも使いやすい、おすすめの一台です。


CPUは7000シリーズのAMD Ryzen™ 3／5／7からメモリは8GBまたは24GBと幅広く選択可能です。自分の用途に合わせて、最適なスペックのパソコンへカスタマイズできます。

一体型パソコンの「LAVIE Direct A23」は、デスクまわりをすっきりさせたい人にぴったりです。パソコン本体とディスプレイが一体になっている上に、ワイヤレスキーボードとマウスなので、ケーブル類を最小限に抑えられます。しかも23.8型ワイドの大画面で作業が行えます。パソコンを持ち運ぶ必要がないのなら、一体型パソコンはぜひ検討してほしい選択肢です。また、カスタマイズモデルなら、CPUのグレードやメモリ・ストレージ容量などを用途に合わせてカスタマイズできます。

安くパソコンを買いたい人には、お買い得モデルもおすすめです。NEC Directのパソコンを通常よりも格安で購入できるのがポイントです。販売しているパソコンは時々入れ替わっていますので、こまめなチェックがおすすめです。特に目玉の人気パソコンは、すぐに売り切れてしまうので要注意です。価格の安いパソコンを購入する時は、CPUとメモリに注目しましょう。CPUの性能がよくメモリ容量が多ければ、それだけ長く使えるパソコンになります。スペックを細かくチェックして、安くて長く使えるパソコンを見つけ出して下さい。