法人パソコンはリース・レンタルどっち？
メリット・デメリットや使い分け方を解説

リースは、リース会社が法人の要望に応じて新品パソコンを購入し、通常2～5年の契約期間で貸し出す方式です。法人は毎月一定のリース料金を支払うことで、最新のパソコンを利用できます。契約終了時に返却・再リース・買取の3つの選択肢から選べるのが一般的です。契約形態によりますが、会計上は法人の資産として扱われるケースもあり、その場合は減価償却が必要になります。リース料金には機器代金だけでなく、金利や保険料、事務手数料なども含まれており、総額では購入価格を上回ることが多いです。また、契約期間中の途中解約は原則として認められていません。

法人パソコンのレンタルは、レンタル会社の保有機器を法人に短期間（1日～数ヶ月）貸し出す契約形態です。レンタル会社があらかじめ用意したパソコンの中から選択するため、機種やスペックの選択肢は限られています。契約期間満了時は原則として機器を返却することが前提となっており、買い取りや継続利用は基本的にできません。費用は全額経費処理ができ、資産計上の必要がない点がメリットです。

レンタル料金は日割りや月割りで設定されており、短期間であれば非常にリーズナブルに利用できます。また、契約期間中でも比較的自由に解約できることが多く、急な計画変更にも対応しやすいサービスです。保守やサポートはレンタル会社が提供するため、法人側での管理負担も軽減されます。

リースとレンタルの違いを以下の表にまとめました。

※上記の内容はサービス提供会社によって異なるため、利用時は確認が必要です。

法人パソコンのリース・レンタルには、それぞれメリット・デメリットがあります。ここでは、共通する項目やそれぞれ特有のメリット・デメリットについて解説します。

リース・レンタルで共通するメリットは、以下の通りです。

• 初期費用を抑制できる
• 資産計上不要で会計処理を簡素化できる
• 最新機種を導入しやすくなる
• 固定資産税の負担を回避できる

各メリットを詳しく解説します。

初期費用の抑制は、リース・レンタルの大きな魅力です。一括購入で多くのパソコンを導入するには数十万円から数百万円の初期投資が必要になりますが、月額料金での支払いにより資金繰りに余裕を持たせることができます。例えば、購入すると数十万円のパソコンでも、リースやレンタルの場合は月額数千円で利用可能です。スタートアップ企業や小規模事業者においての導入ハードルが下がり、限られた予算でも最新のパソコンを導入できるでしょう。

会計処理の簡素化により、経理業務の負担を軽減できます。レンタルであれば全額経費処理ができ、固定資産管理の手間が省けます。リースでも契約条件によっては資産計上不要の扱いとなるケースがあるため手間がかかりません。減価償却の計算や固定資産台帳の管理が不要になるため、経理担当者の作業時間を他の業務に充てることができるでしょう。

最新機種への対応は、競争力維持につながる要素です。リースでは契約更新時に新しいパソコンへ切り替えられることがあり、レンタルでは柔軟に新機種を選択できます。IT環境を最新にすることで、セキュリティの向上や業務効率の改善につながるでしょう。新しいパソコンほど処理速度が速く、最新のセキュリティ機能が搭載されています。購入の場合は買い替えるまで同じ機種を使い続ける必要がありますが、リース・レンタルであれば技術革新に合わせてスムーズに機種変更ができるでしょう。

固定資産税の負担回避は、節税効果を得られます。レンタルやリース（所有権移転外ファイナンスリースの場合）は所有権が法人に移らないため、パソコンは固定資産税の課税対象外です。資産増加による税務上の煩雑さを回避でき、場合によっては税理士への相談費用や申告書作成の手間も軽減されます。また、リース・レンタル料金は損金算入できるため、税負担の軽減につながるでしょう。

リース特有のメリットは、以下の通りです。

• 必要台数をまとめて確保しやすい
• 同じパソコンを長期間で利用できる
• スペックや機種を柔軟に指定できる
• 新品のパソコンを利用できる

リースのメリットを具体的に説明します。

リースは大量導入に適したサービスです。一括で同機種を数十台から数百台まで調達でき、社内のパソコン環境を統一できます。例えば、新規事業所の立ち上げ時に50台のパソコンが必要な場合でも、リース会社が調達から設定まで対応してくれるでしょう。導入スケジュールの調整もしやすく、全社員が同時にパソコンを使い始められます。管理や保守の効率化にもつながり、IT部門の負担軽減にも寄与します。環境が統一化され、トラブル対応やソフトウエアの管理も簡素化できるでしょう。

長期間同じ機種を使い続けられることは、業務の安定性につながります。契約期間中は同じパソコンを継続使用できるため、操作に慣れた環境を維持できるでしょう。ソフトウエアや業務システムとの互換性が保たれ、突然の動作不良やデータ消失のリスクを避けられます。また、パソコンの入れ替えやデータ移行の手間も削減でき、業務の中断を最小限に抑えることが可能です。さらに、社員の教育やサポートの効率化にもつながります。

カスタマイズ性の高さは、リースならではの魅力といえます。要望に合わせてCPUやメモリなどのスペックを自由に選択でき、用途に最適な構成にできます。例えば、画像処理を行う部署にはグラフィック性能の高い機種を、一般事務には標準的なスペックの機種を指定することが可能です。USB-Cポートの数やHDMI出力の有無など、細かな仕様まで指定できる場合もあります。カスタマイズ性が高いことで業務効率が高まると共に、過剰な高スペックによるコスト増加を避けられるでしょう。

リースは新品パソコンの導入により、安定した業務環境を確保できます。リース契約では未使用のパソコンが納入されるため、初期不良や故障のリスクが低いのがメリットです。最新のハードウエアを導入できるため、セキュリティ面でも安心感があります。また、従業員の満足度向上や企業のブランディングにもつながる側面もあります。

レンタル特有のメリットは、以下の通りです。

• 短期利用に柔軟に対応できる
• 急な需要増にも迅速に対応できる
• 中途解約が可能な場合が多い
• 保守管理・サポートを任せられる

各メリットについて、詳しく解説します。

短期利用に対応できるのは、レンタルサービスの大きな強みです。イベントや期間限定プロジェクトなど、使用期間が明確に決まっている用途で便利に利用できます。例えば、展示会で3日間だけパソコンが必要な場合や、研修で1ヶ月間のみ使用したい時などに役立ちます。手続きも比較的簡単で、申込みから納品まで迅速に進められるでしょう。購入では費用対効果が悪い短期案件でも、レンタルであれば必要最小限のコストで対応できます。

法人パソコンのレンタルは、急な需要変化に対応できるためビジネスチャンスを逃さずに済みます。即納体制を整えているレンタル会社が多く、数日以内に導入できることも一般的です。在庫保有型のサービスを選ぶことで、柔軟かつ迅速な手配が可能になるでしょう。繁忙期や急な業務拡大にも対応しやすく、機会損失を防げます。

レンタルは契約を柔軟に変更できるため、状況の変化に合わせた対応ができます。期間途中でも解約できるプランが多く、予定より早く不要になった場合のリスクを軽減できます。コストを最適化しやすく、無駄な支出を防げるでしょう。必要に応じて利用期間を短縮することで、浮いた予算を他の投資に回すことも可能です。リースとは異なり、解約時の違約金が発生しないケースが多いため、安心して利用できます。

保守サポートが充実しており、社内リソースを有効活用できるのもレンタルの強みです。故障時の対応はレンタル会社が行うため、IT部門の工数を削減できるでしょう。代替機の提供や迅速な修理など、運用の安定性が確保できます。社内に専任のIT担当者がいない中小企業でも安心して導入できるでしょう。年中無休のサポート体制を提供している会社もあり、業務停止のリスクを最小限に抑えられます。

リース・レンタルにはメリットがある一方、デメリットも存在します。まずは、リース・レンタルに共通するデメリットについて解説します。

法人パソコンを長期で利用すると、購入するより高くなる可能性があるため慎重に検討しましょう。数年にわたる長期利用では、トータルコストが一括購入を上回る傾向にあります。月額料金には機器代金だけでなく、手数料・保険料・金利などが含まれているため、ランニングコストが高くなりがちです。期間やプランを適切に選ばないと費用対効果が下がる可能性があるため、導入前にシミュレーションを行いましょう。ただし、初期費用の負担軽減や会計処理の簡素化などのメリットと合わせて総合的に判断する必要があります。

リース特有のデメリットは、以下の通りです。

• 中途解約ができない場合がある
• 保守・修理対応が会社負担となる場合がある
• 金融機関の審査を通過する必要がある

それぞれのデメリットを具体的に説明します。

リースは契約の拘束力があり、柔軟に解約できないのが一般的です。リース契約は原則として契約期間中の解約ができず、やむを得ず解約する場合は残債の一括支払いが求められることがあります。事業縮小や業務内容の変更時にも解約できず、不要になったパソコンの料金を支払うことになるのがデメリットです。契約前に解約条件や違約金の詳細を確認し、事業計画と照らし合わせて慎重に検討することが重要になります。

リース契約は、保守サポートの内容次第で想定外のコストが発生する可能性があります。リースには保守サービスが含まれないことがあり、故障時の修理費用は自己負担になることが多いです。保守対応を外部業者に依頼する場合、技術者の派遣費用や部品代が別途必要になります。トラブル時の迅速な復旧に影響が出る可能性もあり、業務停止による機会損失のリスクも考慮しなければなりません。保守付きプランの選択や、別途保守契約の締結を検討することで、安定した運用ができるでしょう。

リースには信用審査があり、希望通りの契約ができない場合があります。リース契約には金融取引としての側面があるため、法人の財務状況や信用情報を審査するのが一般的です。新しい法人や売り上げ実績の少ない企業は、審査が厳しくなったり保証人が必要になったりすることがあります。業者によって審査基準が異なるため、審査に落ちた場合はいくつかの業者に申し込みをしてみましょう。それでも審査に通らない場合は、リース以外の調達方法を検討する必要があります。

法人パソコンのレンタル特有のデメリットは、以下の通りです。

• 長期利用ではコストが割高になる
• 希望の機種が選べない可能性がある
• 在庫状況に左右される

各デメリットについて解説します。

長期利用時のコスト面は、法人パソコンをレンタルする際の課題です。レンタルは日額や月額料金が比較的高く設定されているため、2年以上の長期契約になると総額がリースを上回ることがあります。例えば、月額6,000円のレンタルを2年間利用すると14万4,000円になりますが、同じパソコンを購入すれば数万円安くなるケースもあるでしょう。法人パソコンのレンタルはコストパフォーマンスが悪くなる恐れがあるので、他の方法と比較検討することが大切です。

法人パソコンのレンタルは、機種を自由に選べず業務に不向きな製品を導入してしまう恐れがあります。レンタルは在庫からの選定が基本なので、モデルやスペックで妥協が必要になることもあります。型遅れな製品しかない場合もあるため注意が必要です。それにより、業務用ソフトウエアや周辺機器との互換性が確保できないリスクも存在します。希望スペックがある場合は事前に在庫確認を行い、代替案も検討しておくと良いでしょう。

レンタルは在庫が変動するため、計画通りの導入ができない可能性があります。繁忙期や人気機種にレンタルが集中した時には、希望機種の在庫が不足することがあるため注意しましょう。必要な台数を確保できなければ、業務の遅延や機会損失につながる恐れもあります。そのため、納期や調達計画も含めて余裕を持ったスケジュールを立てることが重要です。複数のレンタル会社への問い合わせや、早めの予約手続きが必要になります。

法人パソコンのリース・レンタル・購入において、何が適切かは状況や目的によって異なります。具体的な選択基準の例は、以下の通りです。

• 長期利用にはリースを選ぶ
• 同一機種を大量に使う場合はリースを選ぶ
• 短期プロジェクトや急な増員対応にはレンタルを活用する
• テレワーク導入にはレンタルを検討する
• 予算に余裕がある場合は購入がおすすめ

状況に合わせて使い分けることで、それぞれのメリットを享受できます。

長期利用を前提とした場合は、リースが合理的な選択肢です。2年以上の継続使用であれば、コスト面・運用面の両方でメリットを享受できます。例えば、新しくオフィスを開設する際や、営業担当者が出張や説明会で常時使用するパソコンが必要な時などが挙げられます。月額費用が低く設定されることが多く、長期間安定して同じパソコンを使いたい場合に有効です。税務処理や導入計画の見通しが立てやすい点も魅力といえます。

同じ法人パソコンを大量導入したい時も、リースが有効な手段となります。社内のパソコン環境を統一したい場合や、研修で同機種が大量に必要な場合はリースが効果的です。一括で導入することで管理コストを削減でき、台数や構成の計画も立てやすくなります。例えば、100台のパソコンを同時導入する場合、機種の選定・設定・配布までを一元的に管理できます。また、保守契約を併用することで、トラブル対応の手間も削減できるでしょう。

短期利用時の柔軟性の高さは、レンタルならではの強みといえます。3ヶ月以内の短期的な使用や一時的な増員対応では、レンタルの機動性が有用です。短期プロジェクトや不定期の出張、説明会などで急にパソコンが必要になった時はレンタルを利用しましょう。在庫から即納されるため、導入スピードが求められるシーンでも役立ちます。導入や解約の手続きもシンプルで、必要な時だけ利用できる点もメリットです。リースのような長期契約の縛りがないため、事業の変化に合わせて柔軟に対応できるでしょう。

テレワーク環境を構築する場合、まずレンタルサービスを利用することをおすすめします。テレワークを導入する時、セキュリティを確保するために自社管理のパソコンを使用するのが一般的です。一時的なテレワーク対応や試験導入段階での利用には、レンタルが効果的です。短期間の契約ができるため、導入コストを抑えながらテレワーク環境を整備できます。サポート付きのレンタルサービスを選べば、遠隔地からでも安心して運用できるのも利点です。テレワーク環境が整い、本格導入する際にはリースや購入を検討すると良いでしょう。

予算に余裕がある法人には、購入が最も経済的な選択肢です。長期的なコストを抑えたい場合は、法人パソコンの購入が合理的といえます。また、スペックや構成をより自由に選べるため、自社ニーズに最適化しやすいでしょう。所有権を持てることで自由度が高まり、カスタマイズも実施できます。ソフトウエアのインストールや設定変更も制約なく行え、業務に最適な環境を構築できる点も魅力です。煩雑な手続きもなく、新規購入や買い替えをシンプルに実行できます。

法人パソコンのリース・レンタル費用は、契約形態や期間により異なります。リースの費用は1台当たり月額3,000～5,000円前後が一般的で、契約期間が長くなるほど1ヶ月当たりの単価が下がる傾向にあります。レンタルは1日単位や月単位で設定されることが多く、短期契約向けに月額6,000～12,000円程度のプランが多いでしょう。

費用には機器本体の使用料だけでなく、保守サービス・キッティング・配送・回収費などが含まれることもあるため、見積もり時に内訳を確認することが重要です。例えば、初期設定費用が別途必要なケースもあります。適切な予算計画を立てるためには、契約期間・台数・サポート内容を含めた総合的なコスト比較が不可欠です。

法人パソコンをリース・レンタルする際、スペック選びに迷うこともあるでしょう。ここでは、以下の用途別の目安となるスペックについて解説します。

• セミナー・イベントなどで使う
• 社員や新人の研修で使う
• 主に外出先での作業で使用する
• クリエイティブワークに使用する

用途に合ったスペックを選択することで、業務効率にも良い影響があります。

セミナーやイベントでの使用は、スムーズにプレゼンテーションできる性能が重要な要素になります。会場でのプレゼンテーションに対応するためには、映像出力をするためのHDMI端子やフルHD以上の解像度を備えたノートパソコンが良いでしょう。また、持ち運びやすさも考慮すると、13～15インチ程度の軽量モデルがおすすめです。基本性能では、動画再生やスライド表示が安定して行えるIntel® Core™ i5以上のCPUを搭載したモデルを選びましょう。以下に、セミナー・イベント用の推奨スペックをまとめました。

法人パソコンをリース・レンタルする際は、業者選定も重要です。リース・レンタル業者によってサービス内容や料金体系が異なるため、複数社を比較検討する必要があります。サービス内容や価格、信頼性などを比較し、総合的に判断しましょう。以下の表に、業者選定の重要な確認ポイントをまとめました。

リース契約は、段階的な手続きを経て契約に至ります。契約の流れを理解しておくことで、スムーズな導入スケジュールを計画できるでしょう。一般的なリース契約では、機器選定から契約開始まで数週間程度の期間が必要になります。審査や納品に時間がかかる場合もあるため、余裕を持ったスケジュールを設定しましょう。以下は、一般的なリース契約の流れです。

1.パソコンの選定、見積書の取得
・パソコンを選びメーカーから物件見積書を取得する

2.リース会社に見積もりを依頼
・リース会社に物件見積書、リース期間を提示する


 3.見積書の受取、検討
・リース会社から見積もりを受け取る

4.リース契約の締結
・内容に問題なければ、リース契約を締結する

5.金融機関の審査
・金融機関の審査を受け、結果を待つ

6.パソコンの発注、納品
・リース会社がメーカーにパソコンを発注する
・メーカーからパソコンが納品される

7.パソコンを確認後検収、契約の開始
・納品されたパソコンを確認して、問題なければリース会社に検査完了証を提出して契約を開始する

NECは、業務に合わせてスペックをカスタマイズできるBTO（Build To Order）パソコンを販売しています。法人パソコンの販売に加え、リースにも対応しているため、目的や予算に合わせたパソコン導入が可能です。ここからは、NECのおすすめ法人パソコンをご紹介します。

VersaPro J タイプVFは、用途に応じてCPUやメモリ容量などを柔軟に選択できるモバイルノートパソコンです。第13世代のIntel® Core™ i3／i5／i7を選択でき、Microsoft Officeを使ったオフィスワークから動画編集などのクリエイティブワークまで対応できます。メモリは4GBから32GBまで、ストレージは256GBから1TBまで選択でき、業務内容に合わせたスペックを選択可能です。また、15.6型ディスプレイを採用し、マルチタスク時の視認性も優れています。賢く消費電力を抑えるロングバッテリーモードや、バッテリーの寿命を延ばす80％充電などに対応している点も魅力です。

Mate J タイプMBは、画像処理や動画編集などの高負荷作業に対応できるデスクトップパソコンです。グラフィックボードにIntel® Arc A310グラフィックスを選択でき、画像処理性能が求められる用途に利用できます。メモリは最大32GB、ストレージは最大1TBまで選択可能です。また、本体前面にインターフェースが配置されており、周辺機器をスムーズに接続できます。さらに、効率的に内部を冷却する排熱設計を採用し、高負荷時でも高いパフォーマンスを維持できるのもポイントです。

法人パソコンの導入は、利用目的と期間に応じてリース・レンタルを使い分けることが重要です。長期利用や大量導入にはリースが適しており、月額3,000～5,000円程度の費用で安定した運用が可能になります。短期プロジェクトや急な増員対応にはレンタルが効果的で、柔軟に対応できる点が魅力です。業者選定では、保守サービス・付属サービス・ラインナップ・保険加入などのポイントについて、複数社を比較検討して総合的に判断しましょう。NECは、法人パソコンの販売やリースを行っています。詳しい情報は、以下の公式サイトよりチェックしてみて下さい。

NECの法人向けパソコンはこちら