2020年12月15日
NECパーソナルコンピュータ株式会社
レノボ・ジャパン合同会社
NECパーソナルコンピュータ株式会社およびレノボ・ジャパン合同会社(いずれも本社東京都千代田区、代表取締役社長デビット・ベネット、以下NECレノボ)は、全国の小中高校生の子供を持つ男女を対象に家庭における子供専用PCに対する意識と利用状況に関する調査(以下本調査)を実施し、その結果を本日公開しました。
【子供専用PCの所有率はコロナ前に比べ5%アップ、39%が所有】
子供専用PCの所有率はコロナ前に比べ5%アップ、39%が所有しています。この要因として、文部科学省が実施したGIGAスクール政策(小中学校で生徒児童にPC1人1台配備)および小学校でのプログラミング学習の必須化などが考えられ、本調査でも、2020年3月におこなった同様の調査結果と比較し、GIGAスクール政策への認知(25%→43%)、プログラミング学習意欲(18%→44%)もそれぞれ大きく向上しています。
コロナ禍の影響とは別にPCによる学習への関心が高まっていることがわかりました。
一方でプログラミングが必須化されたにも関わらず、小学生の所有率は依然として20%台にとどまっています。
【グラフ1:子供専用PCの所有率はコロナ前に比べ5%アップ、39%が所有】
【子供から自分専用PCが欲しいと言われる頻度】
子供自身もPCの必要性、関心は高く、実際の所有率と同じ39%の保護者がPCが欲しいと言われた経験を持ちます。
一方年齢別にみると所有率では低めだった小学生は欲しいと思っているがまだ買い与えられてない(1~3年生欲しい27%→保有21%、4~6年生34%→24%)となり平均を下回っています。
【グラフ2:子供から自分専用PCが欲しいと言われる頻度】
【子供に専用PCを買い与えた理由】
さらに、子供に買い与えたきっかけを聞いたところ「オンライン学習のために必要になったから」「学校の授業で使うようになるから」といった回答が上位を占め、コロナによる在宅学習が子供専用PCの購入のきっかけとなっていると思われます。また、「子供が使うことで家族共用の端末が手狭になってきたから」という回答も上位にあり、コロナにより家族が在宅作業・テレワーク等をする機会が増え、家庭内の大画面の情報端末が不足しているという状況も垣間見えます。
【グラフ3:子供に専用PCを買い与えた理由】
また、子供に送るお祝いとして聞いたところ、PCと回答した保護者は16%あり、かつて進学祝いの定番だった腕時計の20%に迫る人気となっています。
【グラフ4:子供にプレゼントした(予定含む)アイテム】
【当社の考察】
コロナ禍により親世代はテレワーク、子供は在宅学習となり、家庭内でPCが複数台必要となり個人向けPC市場の需要を押し上げた(4-6月は対前年40.7%アップ:IDC Japan)要因の一つと考えられます。
同時に生徒児童1人にPC1台を配備するGIGAスクール政策が実施され、プログラミング学習も始まり授業での利用が進んでいることも背景にあり、コロナ終息後においても子供専用PCのニーズは継続すると考えられます。
一方で小学生は自分専用PCが欲しいにも関わらず、所有率は20%台と高いとは言えない状況にあります。コロナ禍で必要性を再認識され、さらに今後GIGAスクールなど学習ツールとしてPC利用が進むことから、今後小学生の保護者の間にも自分専用PCを進学祝いのギフト等で買い与える可能性があります。
NECレノボグループでは、テクノロジーによってすべての人の可能性を押し広げる「Smarter Technology for All」の理念を掲げ、特にICT教育の分野ではプログラミングイベントなどを通じSTEAM(Science, Technology, Engineering、Art, Mathematics)教育の普及に向け取り組んでいます。
NECレノボの教育に関する取り組みはこちらをご覧ください。
URL:https://www.nec-lavie.jp/kids/
https://www.lenovo.com/jp/ja/kids/
調査時期 | 20年10月27日~11月1日 |
調査方法 | インターネット調査 |
調査対象 | 全国の小中高校生の子供を持つ男女 |
スクリーニング調査 | ( n= 34,818 ) |
本調査 | 子供専用のパソコン購入者( n= 500、小150、中150、高200 ) 子供専用のパソコン購入予定者( n= 1,000、小321、中257、高422 ) |
NEC 121コンタクトセンター
受付時間:9:00~17:00(システムメンテナンス日などを除く)
電話番号:フリーコール 0120-977-121(コール後「3」窓口を選択)
※携帯電話、PHSまたはIP電話などフリーコールをご利用いただけない場合は、03-6670-6000(通話料お客様負担)
このページに掲載されているプレスリリースその他の情報は、発表日現在の情報であり、時間の経過または様々な後発事象によって変更される可能性がありますので、あらかじめご了承ください。